認知症サポーターを養成 金融機関が合同講座
参加者同士で認知症に関わった経験談を語り合う場面もあり、偏見を持たず温かな目で見守る大切さを学んだサポーター養成講座
南箕輪村周辺の金融機関が合同で１９日夜、認知症サポーター養成講座を村民センターで開いた。各機関の垣根を超えた初めての取り組みで、約５０人の職員が参加。認知症に偏見を持たず温かな目で見守り、地域支え合いの輪を広げようと意識を共有した。
当初は郵便局単独で昨年に開催する予定だったが「金融機関合同で行ったほうが効果的では」と考えた南箕輪郵便局の稲生正徳局長が、各機関に呼び掛けて実現。伊那市から辰野町までの郵便局、八十二銀行南箕輪支店、アルプス中央信用金庫南箕輪支店と信大前支店、ＪＡ上伊那南箕輪支所の職員が集まった。
講師を務めた村地域包括支援センターの職員は「認知症の人が買い物をしたり、街に出掛けたりすることが当たり前になる時代。さりげなくサポートする人がどれだけいるかが問われる」と説明。「症状が深刻になる前に早期に気付いてフォローしていくためにも、地域や近所の力が必要」と連携を呼び掛けた。
認知症の症状や接する時の心構えなどを解説。参加者同士で認知症に関わった経験談などを語り合う場面もあり、窓口業務や日常生活などの中で、どう認知症の人やその家族らを支援していけるか思いを巡らせた。
「大変勉強になり、やってよかった。各機関の職員は会議などで顔を合わせることはあるが、今回のように一緒に学ぶことでより交流も深まる」と稲生局長。「今後もいろいろとできることがあれば各機関で協力していきたい」と話した。
