諏訪東理大と実践大学校 先進農業研究で連携

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先進農業研究を連携して進める諏訪東京理科大学と八ケ岳中央農業実践大学校の研究者ら=原村の実践大学校

先進農業研究を連携して進める諏訪東京理科大学と八ケ岳中央農業実践大学校の研究者ら=原村の実践大学校

諏訪東京理科大学(茅野市)と八ケ岳中央農業実践大学校(原村)は農業とインターネット技術を結びつけた先進農業研究を連携して進めている。地域農業を支えるITシステムを構築して地元の農業者にIT技術を広く体験してもらい、将来的にはより身近なシステムとして普及させていきたい考えだ。

2015年11月から通信システムの構築に着手した。実践大学校のセロリ苗を育てる1棟のガラスハウス内にセンサーを、ハウス外部に中継用アンテナを設置。約300メートル離れた校舎内の図書室までをWi‐Fi(ワイファイ)で接続し、職員室のパソコンでハウス内の温湿度を常時閲覧できるようにした。16年1月からデータを蓄積している。

今後は気温の急激な低下などの異常時に生産者のパソコンなどにアラームで知らせるシステムの構築を目指す。

同大の松江英明教授を中心に、同大の山口一弘助教、実践大学校の奥久司教官が連携して取り組んでいる。同大が通信ネットワークを構築し、奥教官は農家が必要としている情報や農業実践のノウハウなどを提供する。工学分野と農業分野が連携することで、農作物の見回りなどの手間を省き、最適な生育環境での安定生産につなげていくことが狙いだ。

山口助教(32)は「個人農家が使えるよう、できるだけ低コストで実現できれば」と、地域の農業や産業との連携に意欲を見せる。来年度以降は、さらに遠くにあるほ場まで電波を飛ばし、野外で温湿度データを管理するシステムの構築を検討中だ。

奥教官(43)は「センサーが篤農家の『目』の役割を果たし分析や判断などができるようになれば、新規就農家でも篤農家並みの成果が上げられるようになるかもしれない。農業のイメージが変わるのでは」と期待している。

16年4月に新設された「先進農業エネルギー理工学研究部門」(部門長・渡邊康之・諏訪東京理科大准教授)の研究分野の一つ。さまざまな「モノ」をインターネットにつなぎ、離れた場所からの操作を可能にするIoT(モノのインターネット)の技術と農業を結びつけることで、より効果的・効率的な農業を確立することが目標だ。

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