変わるスワリカ[2] 増える県外出身学生

LINEで送る
Pocket

新入生が増えたことで、シェアハウス「学生ハウスゆず」の入居者も増えた。夕食時、共有スペースで交流を楽しむ理科大生

諏訪東京理科大(茅野市)の学生が利用者の約8割を占める、賄い付きシェアハウス「学生ハウスゆず」。今春の理科大生の新規入居者は昨年の16人から31人に倍増した。ゆずハウス(同市ちの)が運営し、茅野市を中心に民家8棟74室を抱えるがほぼ満室という。

同社の高田努社長(37)は「理科大生の新規入居者がこんなに増えたのは初めて。今までいなかった九州地方や岩手県など遠い出身地の学生が多い」と変化を感じている。

今後、毎年30~40室の増室が必要と見込み、空き家物件の取得・改装を急ぐ。「学生が増えることは9割歓迎だが、大勢の学生の要望にどう対応していくか、規則などの見直しが必要。スタッフ増員も検討している」と話す。

予備のつもりで4月に新設した「玉川ハウス」もすぐに同大新入生らで埋まった。5人の新入生のうち4人が県外出身者。「朝晩の食事付きがありがたい」「(精神的に)ぐちを言い合える人がいると違う」と共同生活を気に入っている。

同ハウスで暮らす愛媛県新居浜市出身の古味寛崇さん(20)=経営情報学部1年=は公立化について「授業料の安さが魅力。(自分のように)遠くの学生でも志望校の選択肢に入ってくる」と指摘。「学生の増加を一過性のものではなく定着させてほしい」と、大学の発展に期待する。

アパマンショップ茅野店(茅野市本町)では、理科大生の賃貸契約が前年より約2割増加。今春は「これまで紹介してこなかった駅周辺から離れた物件も紹介した」と話す。

同大姉妹校で同じ地方大学の山口東京理科大(山口県山陽小野田市)が2016年度に公立化した際の事例を踏まえ、学生の増加を予測していたというが、「前年度からここまで増えるとは。予想より動きが早い」と受け止める。来年度に向けて「茅野市街地の物件のリフォームを進め、米沢や豊平方面の物件も学生向けに用意したい」と準備を進める。
諏訪東京理科大によると、今年度の在校生1019人(前年度886人)のうち、県外出身者は約6割。公立化で国公立志望の受験生が増えればさらに県外出身者が増え、アパートの需要も増えると予測する。「まずは不動産業者にアンケートを実施し、部屋数の現状を把握したい」としている。

おすすめ情報

PAGE TOP