信大インターバル速歩アプリ 高原病院が協力

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富士見高原医療福祉センターの富士見高原病院(矢澤正信統括院長)は、信州大学大学院医学系研究科などが開発を進めている、健康法「インターバル速歩」普及のためのスマートフォン用アプリケーションを実用化するため、4月から検証実験に参加協力する。同病院で受診した生活習慣病の患者や要支援、介護の認定を受けた人を対象に被験協力者を募って同健康法を実践してもらい、アプリの有用性を調べるためのデータを収集をする。

インターバル速歩は、同研究科スポーツ医科学講座(松本市)の能勢博教授が考案した健康法で、早歩きとゆっくりした歩きを3分ずつ交互に行う。筋力を増強し、体力の向上や生活習慣病の予防、改善の効果があるといい、各地で普及を進めている。高原病院では3年前に導入し、通年教室を開いて延べ60人が受講。今年度からは町も国民健康保険事業に取り入れた。

アプリの開発は、同健康法の一層の普及を図るため同研究科を中心にチームをつくり産官学の連携で昨夏、着手した。従来は、教室受講者が専用の計測器を携帯し、歩行時間や歩行速度などを記録して毎月1回持ち寄り、コンピューターに入力して専門家から個別にアドバイスを受ける仕組み。アプリが実用化されればスマートフォンで計測し、その場で成果をみられるほか、他者との比較やコミュニケーションも可能になる。今年4月に無料の体験版を公開し、2019年4月に有料版を発売する計画という。

検証実験は、同アプリを使うことで速歩の運動習慣が定着するかを調べるのが狙い。高原病院では実験協力者24人を募り、同アプリを取り入れながら5月から約半年間、同病院専門スタッフの指導を受けて速歩を実践、定期的に健康チェックや体力測定で効果を調べる。同病院のほか長野市や松川町などの自治体、企業、県内外の大学など計約240人を募る。

同病院リハビリテーション科は「アプリ実用化に協力し、住民の健康増進に貢献できれば」とし、能勢教授は「スマホで手軽に取り組めるようになれば若い世代を含め数万人規模に広げることができる」と期待を込める。アプリで蓄積する大規模な実践データを、健康産業の育成など経済効果にもつなげたい―と構想を広げている。

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