2019年08月18日付

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お盆に近所のスーパーを訪れた。肉や魚、野菜から総菜まで食材が豊富に陳列され、多くの買い物客でにぎわっていた。ふと、大規模災害が起きればこの売り場から、あっという間に食材が消えてしまうのではないかと考えた▼災害発生時に、市町村が用意する支援物資は、自宅から備蓄が取り出せなくなった避難者向けだという。物流機能が低下し、水道管などライフラインの寸断で水や食料品が手に入らなくなることを想定し、県は最低3日間の食料を備蓄をするように呼び掛けている▼だが、県が昨年県政モニターを対象に実施した調査によると、食料品などを3日分以上備蓄している人は約5割。その半面、約24%が「非常食の備蓄はない」と回答。その理由は、「最低でも3日分が必要だとは知らなかった」が約35%で、「何を準備すると良いか分からない」が約3割だった▼近年、県内各地は比較的平穏なだけに県民には、万が一の場合を想定して食料を備蓄する大切さが浸透していないと考えるべきか。全国各地で起きている台風や大雨などの災害状況が報道されても、「ここは大丈夫だろう」と高をくくっている人も少なくない▼県は23日を「食料備蓄確認デー」に設定し、県庁や合同庁舎で啓発活動を行う。この機会に、自宅の備えを見つめ直し、アルファ化米や、長期保存可能なレトルト食品などの非常食の存在を知ることが大切だと思う。

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