雪不足と新型コロナ影響大 県内スキー場

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県内主要スキー場の2019年度の利用者数が、前年度比41万7千人減の440万9千人(速報値)となり、1992年度の調査開始以降で最も少なかったことが、一般財団法人の長野経済研究所のまとめで分かった。雪不足と新型コロナウイルスの感染拡大で客足が遠のき、特に影響が大きかった3月の利用者数は前年から3割近く減った。

県内地区ごとの主要スキー場23カ所を対象に、19年12月~20年3月の利用者数を調べた。前年度に比べて利用者が減少したのは全体の8割を超える19カ所。南信地方の調査対象では、車山高原(茅野市)が前年度比3・6%減、富士見パノラマ(富士見町)は3・7%減などだった。

利用状況を月別で見ると、雪不足でオープンの遅れが出て、滑走区域を制限した12月の利用者は前年比9・9%減、1月も3・5%減った。2月には雪量が確保できた県北部を中心に利用が上向いて調査対象全体で0・3%増加したが、3月は新型コロナによる外出自粛や団体利用のキャンセル、インバウンド(訪日外国人)の利用減で29・2%の大幅な減少となった。

同研究所は来シーズンについて「スキー場では感染症への対策を強化しようとする動きがあるが、感染状況次第で何とも言えない」とした。

県内の利用者数は、調査を始めた1992年度の1447万7千人をピークに減少し、これまでの最低は雪不足や軽井沢スキーバス転落事故が影響した2015年度の457万1千人だった。

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