登山者の感染疑い想定し救助訓練 茅野署

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訓練で、感染防止装備で体調不良を訴える登山者(左)に話し掛ける救助隊員=赤岳天望荘周辺

茅野署は24日、登山者の新型コロナウイルス感染疑いを想定した救助訓練を八ケ岳連峰の赤岳天望荘で行った。同署山岳遭難救助隊員や諏訪地区山岳遭難防止対策協会隊員、山小屋従業員など15人が参加。感染疑いの登山者が確認された場合の救助方法や連携などを確かめた。

八ケ岳では、今年4月、救助された男性が一時感染疑いとされ、救助に携わった救助隊員が濃厚接触者として自宅待機となる事案が発生した。隊員の経過観察中に新たな遭難事故が発生した場合、より重大な事故につながる可能性があることから、県警では感染予防に対応した救助マニュアルの策定を進めてきた。

この日は、マニュアルに基づき、隊員を接触役、準接触役、見守り役の3役に分けて取り組んだ。最少人数で遭難者に接触することで、万が一感染が判明した際の待機などへの影響を小さくすることが狙い。

訓練は、登山者の体調が悪化し、動けなくなったとの想定で実施。救助隊は間隔を開けて声を掛け、▽熱っぽい症状▽倦怠感▽東京から来た―などの聞き取り、感染の疑いがあると判断。飛沫の感染を防ぐため登山者にはマスクの着用を要請した。接触役は感染防止のため、サングラスやゴム手袋を付け、テープで袖口を巻くなどし、準接触役は、着用手伝いのサポートを行った。その後、接触役が登山者に防護服を着用させて背負い、赤岳展望荘に設けられた体調不良者用の部屋へ搬送し、従業員は、受け入れた場合の対応を確認した。

同署遭難救助隊班長の竹内研人巡査部長によると、感染が疑われた場合、サポートするための隊員が求められ、通常より多くの人数が必要となる課題があるという。「通常の防護服の裾幅では、登山靴を履いたままの着用が難しく足を負傷して靴を脱がせないこともある。さまざまなケースが想定されるため、柔軟に対応したい」とした。

赤岳天望荘を経営する藤森周二さんは「従業員が救助を行うケースもある。コロナに対応した新しい山文化を築くために勉強を重ね、最適な方法を模索していきたい」と話した。

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