スマート農業推進 ドローンで農薬散布実演

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八ケ岳中央農業実践大学校の畑で行われた空中散布用ドローンの実演飛行

ドローン(小型無人飛行機)の活用によるスマート農業推進に向けた空中散布用ドローンの実演飛行が15日、原村の八ケ岳中央農業実践大学校であり、同校やJA全農長野の農業支援担当者、地元の野菜農家が見守った。ドローン製造のベンチャー企業が製作した農業用ドローンが畑の上空から水をまく様子を関係者が興味深く見つめた。

スマート農業の導入支援に取り組むベンチャー企業「ソリストオフィス」(茅野市豊平、池田俊之介代表)が企画した。実演飛行の機体は5リットルの散布用タンクを積んだ機種(長さ、幅100センチ、高さ38センチ)と15リットルタンク搭載の機種(長さ、幅108センチ、高さ48センチ)の2機。畑の上空から農薬や肥料を想定した水をまいた。製造会社のスカイロード(埼玉県狭山市)によると、5リットルタイプは約50アールを約5分で散布。価格は46万8000円(税別)、15リットルタイプは約1・5ヘクタールを約11分でまき終えるといい、価格は76万8000円(同)。

参加したJA担当者によると、世界で高いシェアを持つ中国製ドローンと比べると、安価でありながら空中散布に必要な機能は十分に備えているとの認識で「選ぶのは農家さんだが、提案する選択肢の一つになりうる」と話した。

池田代表(43)によると、農業にドローンを導入することによって農業従事者が農薬に接触するリスクが減り、農作業の省力化や作業時間の短縮化などの利点がある。長雨後でも散布できるため、畑がぬかるんでトラクターが入れない、タイヤが空回りして出られなくなったといった課題解決にもつながる。一方で導入の利点を理解しながらも価格面から慎重な姿勢となる農家も多いのが現実。同代表は「必要な機能を備えつつ価格を抑えた農業ドローンの登場で普及が進むと期待したい。楽してもうかる農業の形を示すことが、農業の担い手不足問題の解決につながるといい」と話していた。

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