在宅医療で連携強化 10年後見据え意見交換

LINEで送る
Pocket

諏訪赤十字病院(諏訪市)は8日、地域医療支援病院運営委員会を同病院で開いた。諏訪地域の医師会、歯科医師会、薬剤師会、行政の関係者ら約20人が出席。2025年に団塊の世代が75歳以上になるなど増加が予測される在宅医療について現状の取り組みを共有、連携強化へ意見交換した。

県は25年度の諏訪圏域の在宅医療などの必要量について、13年度比26%増の1日当たり2535人になる推計値を示している。諏訪郡医師会の小口晋平会長は約10年後に向け、今から医療体制を考える必要があると強調。「医師も高齢化するが、若手医師はなかなか見つからない。どう在宅医療を守るのか国の社会保障制度として対応してほしい」と指摘した。

諏訪市医師会の小松郁俊会長は、同医師会で訪問診療に関わる9医療機関で年500~600人を診ていると説明。訪問診療のニーズは増えても医師はぎりぎりの人数しかおらず、今後の医師不足を懸念。「365日、24時間で対応するため情報交換していきたい」と語った。

病院側は15年度の訪問看護ステーションの利用者数について、月平均172人だったと説明。亡くなった人のうち在宅で看取ったのは32人とした。

会合で同病院は、今年4~6月の同病院への紹介率は81・1%、病院からの逆紹介率は94・4%で、地域医療支援病院の国の基準(紹介率65%以上、逆紹介率40%以上)を上回ったと報告した。

大動脈弁狭窄症の患者に対する治療(TAVI)の1例目の手術を8月に実施したと説明。「今後、2週間に1例は実施する予定」と話した。前立腺がんなどに対応するため、医師が遠隔操作する手術支援ロボットを使った手術の1例目を10月末に予定しているとした。

おすすめ情報

PAGE TOP