中アジオパーク化一丸で キックオフ大会

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中央アルプスのジオパーク構想を推進するため、上伊那地域の8市町村などで構成する「中央アルプスジオパーク構想推進協議会設立準備会」は8日夜、同構想のキックオフミーティングを駒ケ根市のアイパルで開いた。上伊那8市町村から行政、観光、山岳関係者ら約150人が出席。会長の杉本幸治市長は、構想実現に向け「上伊那の地域住民全体が思いを一つにし、一体的に取り組む必要がある」と訴え、認定申請を進めるための構想推進協議会を年内にも発足させる意向を示した。

ジオパークは科学的に貴重で、景観としても美しい地形・地質を生かした大地の公園。認定により自然環境の保護だけでなく、地域の活性化や郷土愛の育成など持続可能な地域づくりのきっかけとしても効果が期待されている。上伊那地域では駒ケ根市が中心となり、中アの「日本ジオパーク」化に向けた準備を進めており、構想への理解を深めてもらおうと、初の公開ミーティングを企画した。

この日は先進地域の事例発表として、宮城県栗原市産業経済部ジオパーク推進室の佐藤英和さんが、昨年9月に日本ジオパークの認定を受けた「栗駒山麓ジオパーク」での取り組みを紹介。認定の審査は「大変厳しくなっている」とし、中アの申請に向けては「なぜ目指すのか明確な理由を聞かれる」「ジオパークは場所でなく、人の活動。何があるより、何をしているかが大事」などと助言した。

準備会事務局を務める駒ケ根市の担当者は構想の概要を説明。ジオパークを構成する要素として、千畳敷の氷河地形や河川が段丘面を浸食して形成された田切地形などを挙げ、認定による地域振興の可能性についても紹介した。

意見交換では参加者から「ジオパークは地域おこしだと感じた」「中アは教育の現場でもあり、自然の良さを伝えるためにもジオパーク化は大事」と前向きな意見が寄せられた。一方で「駒ケ根市が中心になってしまうのでは」と懸念する声もあり、杉本市長は「それぞれの市町村が持つ自然環境や生活そのものを世界に発信したい」と広域的な取り組みに理解を求めた。

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