インフルエンザ「警報レベル」 諏訪地方

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県内のインフルエンザの流行が拡大しており、諏訪地方でも国が定める「警報レベル」(計8カ所の定点医療機関の1カ所当たりの患者数が30人以上)を超えた。小中学校では学級・学年閉鎖の措置が急増。県諏訪保健福祉事務所の白井祐二所長は25日の定例会見で「患者数は昨年以上に上昇傾向が強い」と述べ、小まめな手洗いやマスクの着用、湿度に気を付けるなどして感染予防と拡大防止策の徹底を呼び掛けた。

同事務所によると、21日までの1週間(第3週)の8医療機関の患者数は計333人で1定点当たりだと、41・63人。昨年の第3週は35・38人で、前年を上回るスピードで拡大している。昨年のピークは5週目で45・88人。患者数は1月下旬から2月上旬にかけて上昇を続けた。

小中学校の学級閉鎖は21日までの1週間で16件となり、8~14日の1件から急増した。

諏訪市清水の県福祉大学校保育実習室(福祉大保育園)では昨年12月から感染予防策に力を入れている。特に食事の前後はテーブルなどをアルコール殺菌消毒し、園児への手洗いうがいの呼び掛けも入念に行っているという。25日午前11時過ぎには、園庭で元気良く遊んだ子どもたちが室内に入り、水道の前で列を作って石けんで手洗いをしていた。園児たちは「病気にならないように毎日やっているよ」などと話していた。

同事務所によると、今季はインフルエンザのA型とB型が同時並行的に流行しているという。対策として手洗いやマスクの使用などのせきエチケットの徹底のほか、室内の湿度を50%以上に保つ環境づくりなどを求めている。今冬の予防接種のワクチン供給が遅れたこともあり、肺や心臓などに疾患がある人は特に注意するよう求めている。

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