信大教授の登山者発見技術 5G特性活用賞

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受賞した提案について杉本市長に説明する不破教授

第5世代通信(5G)を生かし地方の課題を解決するアイデアを競う総務省の「5G利活用アイデアコンテスト」で、信州大学総合情報センター長を務める不破泰教授(60)の「山岳登山者見守りシステムにおける登山者発見・空間共有機能の実現」が「5G特性活用賞」を受賞した。不破教授は28日、実証実験に協力している駒ケ根市を訪れ報告。杉本幸治市長は受賞をたたえ、実現化に向けより積極的に協力する考えを示した。

通信速度が4Gの100倍など、「超高速大容量」「超低遅延」「超多数接続」が特徴とされる5G技術の地方課題への活用を目的にコンテストを開催。全国から785件が寄せられ、不破教授の提案を含む11件が受賞した。総務省は今回の提案を来年度の実証実験に採用する可能性も示している。

不破教授の提案は、5Gと無線通信技術LPWAを組み合わせ、登山者の見守りや遭難者の発見、救助を可能にする内容。小型端末を所持した登山者の位置情報をLPWAで把握し、長時間移動していない、登山ルートから外れているなどの異常を確認した際に5Gで小型無人機ドローンを操作し、高精細カメラなどを使い遭難者の発見や状況を確認する。救助の場面では救助隊が5Gの通信装置を所持し、状況を詳細に把握。この際、ドローンが捜索本部と救助隊の5G通信を中継する。

LPWAを使った登山者の把握については駒ケ根市の協力で昨年7月から中アで実証実験を実施。小型端末を所持した登山ガイドの位置情報の把握を確認している。

不破教授は「まだ課題はあるが、この技術が確立できればより安心な登山につながり、救助隊の労力低減も期待できる。中アがモデルになるよう研究を続けたい」と説明。杉本市長は「中アの国定公園化が実現すれば外国人を含めより多くの登山者が訪れると予想され、安心安全の対策は欠かせない。捜索の体制づくりなど、市として前向きに協力を続けたい」とさらなる取り組みに期待を寄せた。

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